看護師を辞めたいほどつらいときに｜社会資源を使い、安全に休む・退職する手順

この章の要点結論は、退職より先に安全確保です。「死にたい・消えたい」という気持ちが切迫している、自傷する具体的な計画や手段がある、意識がもうろうとする、激しい胸痛や呼吸困難があるなど、生命の危険が迫っている場合は、119番で救急車を要請してください。[出典1](https://www.mhlw.go.jp/mamorouyokokoro/?trflg=1)・[出典2](https://www.fdma.go.jp/mission/enrichment/kyukyumusen_kinkyutuhou/119.html)

可能なら一人にならず、家族や信頼できる人に「今、一人では安全を保てない」と伝えます。電話で話せる状態なら、厚生労働省が案内する次の窓口も利用できます。

• #いのちSOS：0120-061-338、24時間
• よりそいホットライン：0120-279-338、24時間
• IP電話：050-3655-0279
• こころの健康相談統一ダイヤル：0570-064-556。受付時間は地域により異なる

勤務中に、眠気、混乱、強い動揺、手の震えなどで安全な処置・投薬・観察が難しいと感じたら、「安全な看護を継続できない」とリーダーや上司へ明確に伝え、患者の引き継ぎと交代を求めてください。患者を担当したまま無断で立ち去ることは避けますが、命の危険があるときまで勤務を続ける必要はありません。

この章の要点「辞めたい」という感情だけで病名は決まりません。しかし、症状と生活への影響を観察すれば、休むべき時期を判断しやすくなります。

厚生労働省の働く人向け情報では、抑うつ、不安、無力感、不眠や早朝覚醒、食欲・体重の変化、動悸、人との交流を避ける、飲酒量が増えるといった変化が相談の手掛かりとして挙げられています。これらは診断基準ではありません。症状が強い場合や安全に関係する場合は、一定期間を待たずに相談してください。[出典3](https://web4.kokoro.mhlw.go.jp/nowhow/nh003/)

メモする項目は次のとおりです。

• いつから、何が、どの程度変化したか
• 夜勤前、特定の上司との勤務、連続勤務後など、悪化しやすい状況
• 睡眠、食事、体重、動悸、頭痛、腹痛、月経などの変化
• 遅刻・欠勤、家事ができない、入浴できないなど生活上の影響
• 集中困難、記憶の抜け、ヒヤリ・ハットなど業務上の影響
• 自傷や希死念慮の有無と変化
• 飲酒、市販薬、処方薬の使用状況

患者名や病室、診療内容を私的な症状記録に書く必要はありません。「夜勤中に投薬手順を思い出せなかった」など、患者を特定できない表現にします。

受診後も、「休んだから大丈夫」と一度で判断せず、睡眠、食事、自傷の考え、業務能力の変化を再評価します。就業の可否や制限は、主治医や産業医と相談してください。

この章の要点すべてを上司一人に相談する必要はありません。問題ごとに窓口を分けると、職場の反応に左右されにくくなります。

この章の要点今日つらいからといって、今日中に「復職か退職か」を永久に決める必要はありません。まずは勤務から安全に離れる手段を確認します。

候補になるのは、年次有給休暇、勤務変更、病気休暇、欠勤、休職です。年次有給休暇は原則として労働者が取得時季を指定し、事業の正常な運営を妨げる場合に限って使用者が別の時季へ変更できます。[出典7](https://www.check-roudou.mhlw.go.jp/study/roudousya_yukyu.html)

一方、病気休暇や休職は全国一律の内容ではありません。対象疾患、必要な診断書、休職期間、賃金の有無、社会保険料の負担、復職判定、満了時の扱いを、就業規則や労働協約で確認します。[出典8](https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/zigyonushi/model/index.html)

主治医には、病名だけでなく次の点を相談すると実務につながります。

• 現在の勤務を継続できるか
• 夜勤、残業、急変対応、患者受け持ちに制限が必要か
• 休業が必要なら、想定期間はどの程度か
• 通勤や自動車運転を避けるべき状態か
• 職場へ伝える必要がある就業上の配慮は何か

退職前には、加入保険者へ傷病手当金の要件を確認してください。退職後に初めて休んでも、退職後の継続給付につながらない場合があるからです。

この章の要点三つの制度は同じ「収入補償」ではありません。退職前の確認順序を間違えると、給付を受けられる時期が遅れたり、継続要件を満たせなくなったりします。

この章の要点未払い残業、過重労働、ハラスメント、労災、離職理由を相談するときは、時系列の記録が役立ちます。一方、証拠のためでも診療情報を私物端末へ保存してはいけません。

保存候補は次のとおりです。

• 自分の雇用契約書、労働条件通知書、就業規則の該当箇所
• 自分の給与明細、勤怠記録、残業申請、年休申請
• 自分が受け取った業務指示や連絡
• 発言の日時、場所、人物、内容、その場にいた人を記したメモ
• 受診日、診療明細、診断書、相談窓口へ連絡した記録
• 体調と勤務の関係を記した日誌
• 退職・休業の申出書と、提出・送付したことが分かる記録

持ち出さないものは、カルテ、看護記録、患者一覧、病棟の申し送り表、画面写真、患者名入りインシデント資料などです。同僚や患者の氏名が含まれる勤務表・メッセージも、そのまま私物端末へ転送せず、相談機関に保存方法を確認してください。

看護職の守秘義務は退職後も問題になります。医療・介護分野の個人情報は特に慎重な取扱いが必要です。[出典20](https://www.ppc.go.jp/personalinfo/legal/iryoukaigo_guidance/)

この章の要点民間事業所の期間の定めがない労働契約では、原則として退職の申入れから2週間で契約が終了すると厚生労働省は説明しています。使用者の承認が成立要件ではありません。[出典6](https://www.check-roudou.mhlw.go.jp/study/roudousya_taisyoku.html)

ただし、次の区分を最初に確認します。

• 無期雇用か、有期雇用か
• 民間の労働契約か、公務員等の任用関係か
• 就業規則が何日前の申出を定めているか
• 奨学金や貸付契約が別にあるか

無期雇用では、健康と安全に余裕があれば就業規則の申出期間に沿って調整します。しかし、上司が話を聞かない、書類を受け取らないという理由だけで、退職の意思表示が直ちに無効になるわけではありません。提出先を人事・総務にも確認し、退職日を明記した書面やメールなど、到達を確認できる方法で伝えます。争いがある場合は、送付方法を含め総合労働相談コーナー等へ相談してください。

有期契約は、原則として契約期間中の一方的な退職に制限があります。ただし「やむを得ない事由」がある場合や、一定の1年を超える契約で勤務開始から1年を経過した場合などには例外があります。個別判断が必要です。

国・自治体等の職員は任用規程による承認手続きが関係することがあり、民間の「2週間」をそのまま当てはめられません。人事、職員団体、担当行政機関へ確認します。

引き継ぎでは、現在の患者を安全に交代者へ渡し、職場所有物を返却します。しかし、後任の採用が完了するまで働き続けることは別問題です。人員確保は使用者側の管理課題であり、一人の看護師が自分の健康を犠牲にして埋め続けるものではありません。

この章の要点退職を選んでも、ハラスメントや未払い賃金をなかったことにする必要はありません。勤務先の外に相談経路があります。

• 未払い賃金、違法な長時間労働、安全衛生、労災：労働基準監督署
• 退職妨害、配置転換、いじめ・嫌がらせを含む相談先の整理：総合労働相談コーナー
• パワーハラスメント、セクシュアルハラスメント、妊娠・出産等を理由とする不利益：労働局の雇用環境・均等部（室）
• 夜間・休日：労働条件相談ほっとライン、0120-811-610
• 代理交渉や訴訟の検討：労働組合、法テラス、弁護士

ハラスメントを相談したことや、事実確認に協力したことを理由とする解雇その他の不利益取扱いは禁止されています。[出典14](https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyoukintou/woman/)

労働条件相談ほっとラインは無料の相談窓口ですが、勤務先へ直接指導したり、本人に代わって交渉したりする窓口ではありません。相談内容に応じ、労基署や労働局など次の窓口へつなげます。[出典15](https://www.check-roudou.mhlw.go.jp/lp/hotline/)

この章の要点退職日を決めたら、書類と期限を一覧化します。体調が悪いときは、信頼できる家族に封筒の確認や予定管理を手伝ってもらって構いません。

勤務先へ確認する主な書類は次のとおりです。

• 雇用保険被保険者証
• 離職票1・2
• 健康保険資格喪失証明書
• 源泉徴収票
• 退職証明書
• 最終給与、社会保険料、住民税等の精算内容
• 奨学金・貸付金がある場合は残額と計算根拠

退職証明書は、労働者が請求した場合、勤務期間、業務の種類、地位、賃金、退職理由など、請求した事項に限って勤務先が遅滞なく交付する制度です。[出典22](https://www.check-roudou.mhlw.go.jp/qa/roudousya/kaiko/q9.html)

離職票が届いたら、離職理由を必ず確認します。実際には病気、ハラスメント、退職勧奨等が関係しているのに「自己都合」とだけ記載されている場合は、ハローワークで異議があることを伝え、診断書、勤務記録、相談記録など、患者情報を含まない資料を提出します。

退職後の健康保険は、主に次の三つから選びます。

1. 退職前の健康保険の任意継続
2. 市区町村の国民健康保険
3. 条件を満たす家族の健康保険の被扶養者

協会けんぽの任意継続は、原則として退職日までに被保険者期間が継続2か月以上あり、資格喪失日の翌日から20日以内に手続きする必要があります。保険料は事業主負担がなくなるため、在職中より増えるのが一般的です。国民健康保険料や家族の扶養条件と比較してください。[出典16](https://www.kyoukaikenpo.or.jp/benefit/voluntary_continuation/)

20歳以上60歳未満で再就職せず、配偶者の扶養にも入らない人は、原則として国民年金第1号被保険者への切替が必要です。失業等で納付が難しい場合は、免除・納付猶予を申請できることがあります。承認制であり、自動免除ではありません。[出典17](https://www.nenkin.go.jp/service/kokunen/menjo/20150428.html)

この章の要点「貯金が尽きるまで一人で耐える」必要はありません。家賃や公共料金の滞納前に相談した方が、選べる支援が多くなります。

自治体の生活困窮者自立支援制度では、地域の相談窓口が本人と一緒に支援計画を作り、就労、住居、家計改善などを支援します。住居確保給付金には、収入、資産、離職時期、求職活動などの要件があります。全員に自動支給される制度ではありません。[出典18](https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000059425.html)

相談時には、次の資料があると整理しやすくなります。

• 預貯金残高
• 家賃、ローン、公共料金
• 毎月の最低生活費
• 退職予定日と最終給与日
• 傷病手当金等の申請状況
• 健康保険料、年金、税の見込み
• 同居家族の収入と扶養の可否

給付決定まで時間がかかることもあるため、「あと数週間は払える」という段階で連絡します。社会福祉協議会の生活福祉資金は貸付であり、給付とは異なる点にも注意が必要です。

この章の要点「1年以内に辞めたら罰金10万円」など、退職時の違約金や損害賠償額をあらかじめ定めることは、労働基準法第16条で禁止されています。ただし、奨学金や貸付金がすべて無効になるわけではありません。[出典21](https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudouseisaku/chushoukigyou/koyou_rule.html)

病院奨学金、看護修学資金、研修費については、次を確認します。

• 労働契約とは別の金銭消費貸借契約か
• 貸付額と入金記録が一致するか
• 一定期間勤務した場合の免除条件
• 退職時に返還義務が発生する条件
• 一括返還か分割返還か
• 病気、休職、やむを得ない事情に関する猶予・免除条項
• 自治体制度なら条例・規則に基づく契約か

請求書だけで直ちに有効・無効を決めず、契約書一式を持って総合労働相談コーナー、制度の運営主体、法テラス、弁護士などへ相談します。

看護学生の場合、実習を休むこと、学校を休学・退学すること、アルバイト先を退職することは別の手続きです。学校の実習担当、学生相談室、奨学金担当へ早めに連絡し、単位、再実習、学費、奨学金への影響を個別に確認してください。

この章の要点今の職場を辞めることと、看護職そのものを永久に辞めることは同じではありません。まずは再発しやすい勤務条件を整理します。

例として、次の条件を分けて考えます。

• 夜勤・交代勤務の有無
• 急性期、慢性期、外来、訪問、健診など業務特性
• 緊急対応、オンコール、残業の程度
• 一人当たりの業務量
• 教育・相談体制
• 通勤時間
• 常勤、短時間勤務、非常勤
• 看護業務以外の職種・分野も含めた選択肢
• 主治医から示された就業制限

都道府県ナースセンターとeナースセンターでは、看護職向けの無料職業紹介、相談、研修情報などを提供しています。卒業予定者も対象に含まれます。[出典19](https://www.nurse-center.net/nccs/scontents/eNursecenter/eNursecenter.htm)

ただし、傷病手当金を受けながら「すぐ働ける」として雇用保険の基本手当を申請するなど、状態の説明が制度間で矛盾しないよう注意が必要です。求職活動を始める時期は、主治医、保険者、ハローワークへそれぞれ確認してください。

この章の要点一度に全部処理する必要はありません。期限を失いやすい項目から進めます。

今日行うこと：

1. 自分や患者の安全を保てるか確認する
2. 危険があれば勤務を止め、119番や医療機関、身近な人へ連絡する
3. 上司には「退職を考えている」より先に「今日、安全に勤務できない」と伝える
4. 症状、睡眠、業務への影響を患者情報なしで記録する

数日以内に行うこと：

1. 医療機関、産業保健、「こころの耳」等へ相談する
2. 就業規則で年休、病気休暇、休職、退職手続きを確認する
3. 健康保険者へ傷病手当金の条件を確認する
4. ハラスメントや未払いがあれば外部相談窓口へ連絡する
5. 生活費、家賃、保険料を概算する

退職日を決める前に行うこと：

1. 無期・有期・公務員等の区分を確認する
2. 退職日と傷病手当金の要件が両立するか確認する
3. 有給休暇の残日数と申請方法を確認する
4. 奨学金・貸付契約を確認する
5. 退職の意思と退職日を書面で明確に伝え、提出記録を残す

最終勤務日・退職日前後に行うこと：

1. 患者を特定できる情報を残さず、必要な引き継ぎを行う
2. 職場所有物を返却する
3. 退職日に出勤すると傷病手当金の継続給付へ影響しないか再確認する
4. 離職票等の送付先を確認する
5. 健康保険の選択と手続期限を確認する

退職後に行うこと：

1. 健康保険と年金を切り替える
2. 離職票の理由を確認する
3. 働けない状態なら雇用保険の受給期間延長を相談する

この章の要点退職の判断を難しくするのは、制度そのものより「こうに違いない」という思い込みです。許可・給付・責任を分けて考えます。

Q．上司が退職届を受け取らなければ辞められない？

A．民間の無期雇用では、原則として退職は許可制ではありません。ただし、有期契約、公務員等、個別の紛争では扱いが変わります。

Q．人手不足だから、後任が決まるまで退職できない？

A．必要な患者引き継ぎには協力しますが、後任者の採用と恒常的な人員配置は使用者側の課題です。

Q．診断書があれば傷病手当金や労災が必ず出る？

A．診断書だけで自動的に決まりません。傷病手当金では加入・待期・労務不能・賃金等、労災では発病と業務による心理的負荷等が審査されます。

Q．退職前に次の勤務先を決めるべき？

A．安全に働けない状態なら、転職活動を先にする必要はありません。傷病手当金、雇用保険、住居支援等を確認し、回復を優先します。

Q．会社が労災を認めなければ申請できない？

A．認定を行うのは労働基準監督署です。事業主証明が得られない場合も、労基署へ相談してください。

Q．退職代行を使えば、未払い賃金や奨学金もすべて解決する？

A．サービスごとに可能な業務が異なります。争いがある場合は、交渉・代理ができる主体かを確認し、先に無料の公的相談も利用します。

Q．病院の資料は、証拠なら持ち出してよい？

A．患者情報や第三者の個人情報は持ち出しません。自分の労働関係資料を中心にし、判断に迷う資料は保存前に相談機関へ確認します。

この章の要点看護師を辞めたいほどつらいとき、最初に守るのは肩書ではなく命と健康です。安全を確保し、使える制度を確認してから退職日を決めることで、収入や権利を失うリスクを減らせます。

緊急性があれば119番や相談窓口へつながり、勤務継続が難しければ上司へ患者安全上の懸念を明確に伝えます。その後、受診、休業、傷病手当金、労災、雇用保険、労働相談、健康保険・年金、生活支援を一つずつ確認します。

患者を守ることと、自分を守ることは対立しません。心身を壊すまで働き続けるより、適切に交代を求め、休み、必要なら退職する方が、本人にも患者にも安全な判断です。